オンラインスクールテーマ別コース寺坂農園に学ぶ農家直販実践講座

2024年10月17日(木) 開講～ 11月14日(木) 修了

2024年7月1日(月)9時応募開始～ 10月10日(木)17時締切

申込受付終了

AFJ日本農業経営大学校オンラインスクールテーマ別コースとは

農業現場で必要となるスキルや解決したい課題などをテーマごとに分け、すぐに使える実践的な学びが得られる講座です。

『寺坂農園に学ぶ農家直販実践講座』とは

本講座は、『直販・通販で稼ぐ！年商１億円農家』（同文舘出版）の著者であり、農家の直接販売（以下、直販）を極めたプロフェッショナルである寺坂農園株式会社／メロン農家株式会社代表取締役寺坂祐一氏を講師として迎え、開講する講座です。
効果的なSNSの活用法やインターネット販売の伸ばし方、農園内での軒先販売の極め方等のノウハウについて講義いただき、消費者を惹きつける秘訣を徹底解説いただきます。
直販ビジネスを新たに始めたい・拡大したい農業者の方、必見の講座です。

主な対象者	農業者全般、その他食農関連企業・団体の職員
定員	20名（先着順） ※定員は目安であり、応募状況によっては定員を変更することがあります。
受講料	55,000円（税込）

受講者の声

「第一人者の事例を自分なりの経営へ」

ここまで話して大丈夫なのか、と思うくらい踏み込んだスキルや事例も詳細に説明していただけました。すぐに実践できるテクニックを学べたため、これから直販を始めたり、規模を拡大をしたい農家にとって、この講座は価格以上の価値があると思います。
【有限会社重元園芸（熊本県）重元太郎様】
「学びを共有し、会社の目標を明確に」

直販やSNS運用について、会社として具体的な目標を設定することができました。特に講座で学んだSNSのノウハウを社員勉強会で共有したことで、これまで継続が難しかったSNS施策も高いモチベーションをもって続けることができています。
【観光農園吉次園（熊本県）前田大全様】
「直販の意欲が向上し、新たな挑戦へ」

事例研究では、他の受講者のケースを知ることができ、講師のアドバイスとあわせて大変勉強になりました。受講後は直販に取り組む意欲がさらに増し、講義で教えていただいたことを参考に新たな施策にも挑戦したいと考えています。
【有限会社農園星ノ環（群馬県）星野美樹様】

講座の特長

すぐに使える実践的なノウハウ・知識が身に付く！
自身の課題を直接、講師に質問できる！
夜間のオンライン講座だから、働きながら学べる！

カリキュラム

	第1回	第2回	第3回	第4回	第5回	第6回
日時	10月17日(木) 18:30～20:10	10月24日(木) 18:30～20:00	10月31日(木) 18:30～20:00	11月7日(木) 18:30～20:00	11月14日(木) 18:30～20:00	11月21日(木) 18:30～20:30
講座内容	農業で成幸する引き寄せの法則ダイレクトマーケティングとは？	SNS活用の必要性・目指すゴール効果的な投稿方法の実演	クロスメディア・マーケティングへの発展クレーム対応、成功の先にあるもの	直販通販の裏側販売管理システム、直販ノウハウのコツ	直接販売・直売所を極める！明日から使えるノウハウ集	オウンケース（アクションプラン発表・講師によるアドバイス）

カリキュラムは現時点での予定です。今後、内容が変更となることがあります。

講義の様子(YouTube)

2023年に行われたテーマ別コース寺坂農園に学ぶ農家直販実践講座の様子をご覧ください。

※2023年の情報のため、研修内容等が一部変更となっている可能性があります

講師紹介

農家直販を極めたプロが
消費者を惹きつける「秘訣」を
徹底解説します

寺坂祐一てらさかゆういち

18歳で売上600万円、借金1,400万円という「超赤字農家」を継いだ後、メロン栽培で直販を開始。31歳の時にダイレクトマーケティングに出会い、８年間で売上４倍、年商１億円を突破する。2023年現在、3.3haでメロン、アスパラガス、トウモロコシ、ミニトマトなどを栽培し、年商1.8億円、ピーク時には約40人を雇用。
様々なSNSを活用し日々情報発信を続けている。農産物直接販売の。著書に『直販・通販で稼ぐ！年商１億円農家』（同文舘出版）、『農家はつらいよ：零細メロン農家・年商１億までの奮闘記』（同文舘出版）。

講義の流れ

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日本の農業の未来を担う経営者から若手農業者まで役立つ最新情報・過去の講義風景などをお届けします。

厚生労働省人材開発支援助成金のご案内

本講座は、厚生労働省が所管する「人材開発支援助成金（計画的に従業員を訓練、育成する事業主等を支援する制度）」の申請要件を満たします。ただし、制度の適用については、その他の要件がありますので、管轄の労働局、ハローワークまでお問い合わせください。